PoCの検証項目や進め方とは？検証の流れや検証方法を徹底解説！

こんにちは。クライアント企業のデジタル・トランスフォーメーション（DX）を全方位で支援するスパイスファクトリー株式会社です。

企業が新たなサービスを検討、もしくは既存サービスの改善・リニューアルを検討する際、「PoC（概念検証）」を行うことが重要です。どれだけ良い企画であっても、実現できるか分からなければ新規事業を進めるべきか判断できません。事業投資を行う価値があるのか、その検討材料として PoC を行い検証をしましょう。

本記事では、PoC の進め方や実際の検証方法についてご説明します。

PoCの進め方

PoCとは、「Proof of Concept」の略で、新規事業やビジネスアイデアに対して、有益性や実現可能性を確認するための「概念実証」のことです。
詳細は以下の記事にて解説していますので参考にしてみてください。
参考：PoCとは。ビジネスにおけるPoC活用メリットや進め方を徹底解説

理論だけでなく、実際にプロトタイプを開発して検証するのも PoC の特徴です。それでは、PoC は具体的にどのように進めるのでしょうか。

PoC の進め方は以下の流れが一般的です。

1. ユーザーリサーチ
2. コアバリュー策定
3. プロトタイプ作成
4. プロトタイプ検証
5. 投資判断
6. 本番開発連携

PoCで検証する項目

PoC で検証すべきポイントは、業界やプロジェクトによって異なります。
大枠としては、以下の3つの項目を検証することが多くなるでしょう。

• サービスに価値はあるか
• 技術的に実現可能か
• ユーザーに満足してもらえるか

一般的に、PoC はプロトタイプを基にして、そのサービスや製品に実現性や有益性があるのかを検証していきます。

どのようなプロトタイプを作成するかは「何を検証するか」を踏まえて決定します。
仮説立てた事業のアイディアがユーザーに価値やベネフィットをもたらすかを検証することが目的であれば、ユーザーシナリオやペーパープロトタイプなど、アイディアのイメージを伝えるための成果物を低コストに作成します。
技術的な実現可能性やユーザーにとっての使い勝手の良し悪しを検証することが目的であれば、プロトタイピングツールで作成する解像度の高いプロトタイプや、簡易的にコーディングされたプロトタイプを用いて検証を行います。

また、実際に PoC を進めるうえでは、明確な KPI を設定します。その結果によって仮説が実証されるのかを確かめ、事業投資を行うかを決定できるでしょう。

KPI には行動KPI と態度KPI の2種類があります。

行動KPI

行動KPI とは、サービス上でのユーザーの行動を数値で表したものです。目標を達成するための行動と結果の結びつきが大事であるため、ロジックを明確にして目標に落とし込む必要があります。

行動KPIは、行動結果として測定できるものを設定しましょう。
たとえば、以下のような数値が考えられます。

• タスクの成功率・・・計測するサービスのタスクの成功率を計測する
• タスクの処理時間・・・計測するサービスの作業時間を計測する
• エラー率・・・計測するサービスのエラー率を計測する

会社の投資としての事業や業務改善のためのシステム導入など、目標はさまざまです。それを実行するかしないかは、KPI の結果である程度判断できるでしょう。

態度KPI

態度KPI とは、検証するユーザーがサービスを利用する前、利用中、利用後にどのように感じているのかを数値で測定するものです。

サービスを使用して、使いづらさや不便さを感じれば、事業投資を行う前にプロトタイプの改善が必要と判断されるでしょう。逆にそのサービスを利用することで、効率アップや業績アップにつながるなら、そのサービスはユーザーに価値を与えると考えられます。

態度KPI も、行動KPI と同じく結果として測定できるものを設定しましょう。
たとえば、態度KPI には以下のようなものがあります。

• システムユーザビリティスケール（SUS）・・・アンケートをとって使いやすさを点数化する
• ネットプロモータースコア（NPS）・・・ユーザーからの信頼度や愛着の度合いを測る
• 顧客満足度（CSAT）・・・サービス利用後の顧客満足度を測る

会社が事業を持続するには、ユーザーの利便性アップや満足度をあげるサービスが必要です。その指標として、態度KPI の検証結果は一つの判断軸となるでしょう。

しかし、行動KPI、態度KPI のどちらか片方を取り入れるのではなく、両方を組み合わせることで有効な測定が可能となります。

PoCでの検証方法

検証項目によって PoC の検証方法は異なります。

たとえば、システムなど技術的に実現可能かどうかを検証するには、実装のための技術仕様やシステム上の制限などを事前に確認する必要があります。エンジニアの技術レベルは十分であっても、実現するための設備がないといったケースも考えられます。

対して、システム設計には問題がなく、ユーザーのニーズや体験結果を検証する段階であれば、その業界や市場での必要性を見極めなければいけません。

以下それぞれのパターンで詳しく説明します。

技術的な実現可能性を検証する場合

検証したいサービスがシステムやソフトの開発など、技術的に実現可能かどうかを検証する場合は、エンジニアの協力が必須です。「こういうシステムが欲しい」というアイデアを出せても、エンジニアでなければどこまで実装可能か判断できません。

プロトタイプの作成段階から、実装を担当するエンジニアに協力してもらい、実現可能なシステム設計を進めていきましょう。プロトタイプ段階でエンジニアによるレビューが入ることで、本開発に進んだ際の手戻りを防ぐことができます。実現性やコスト面を見ながら費用対効果を検証することも重要です。

ユーザーニーズやユーザー体験を検証する場合

ユーザーニーズやユーザー体験の検証では、ユーザビリティテストやKPI計測が有効です。実際に、PoC で検証したいサービスやプロダクトの実ユーザーにプロトタイプを操作してもらいましょう。

このときに、ユーザビリティテストといった定性的な手法と、KPI測定といった定量的な手法を組み合わせると説得力のある検証ができます。

では、定性的な手法と定量的な手法とは具体的にどのようなことを指すのでしょうか。
以下で解説します。

定性的な手法

定性的とは、数値では表現できない性質のことです。たとえば、個人の感想などは、数値では表すことができません。しかし、システムやサービス開発においては、そういった定性的な情報が重要です。

定性的な手法のひとつに、「ユーザビリティテスト」があります。これは、実際の Webサイトやシステムのプロトタイプをユーザーに利用してもらい、その使用感のフィードバックを受けることです。

ユーザーの感想や操作の意図を深掘りすることで、サービスの価値や利益性に関する仮説が合っているかを確認できます。

また、想定していなかった課題を発見する場合もあり、さらなる仮説検証につながることも考えられます。ユーザビリティテストを繰り返し行い改善することで、ユーザーにとって利便性の高いサービスを提供できるようになります。

ユーザビリティテストの詳細については、以下の記事でも説明しています。

ユーザビリティテストの手法・工程とは？事例を基にご紹介

定量的な手法

定量的な手法には、定量的に測定可能なKPIを用いる方法があります。KPI の値は、ユーザーにプロトタイプを操作してもらうことで計測できます。

たとえば、特定のタスクを実施してもらい、タスク完了までにかかる時間や完了率を計測します。ユーザーが実際に使用した結果がわかるので、事実の検証と改善につなげられます。

また、新しいビジネスやサービスではなく、既存プロダクトをリニューアルする際に PoC による検証を行うケースもあるでしょう。

その場合は、プロトタイプに対する計測と同様に、既存プロダクトに対しても同様の値を測定しておきます。そうすると、リニューアル前後でKPIの値がどれだけ変化したかの比較が可能です。

検証後の流れ

検証結果次第で、製品やサービスの方向性が正しいと判断することもあれば、新たな課題が見つかり大きく軌道修正する場合もあります。

検証結果を踏まえて、次のステップを決めましょう。

• 本開発に進む
• 見つかった課題を改善し、再度検証を行う

たとえ課題が見つかったとしても、改善・検証を繰り返すことで、精度を高めた状態で本開発につなげられるでしょう。新たな機能を実装し、さらに大きなビジネスに発展する可能性もあります。

本開発の前であれば、ローンチ時期を変更したり新たな機能を実装したりといった対応も可能です。本開発後のシステム追加やメンテナンスは、製品やサービスの稼働をとめて行う必要があるためユーザーへの影響を避けられません。事前に PoC で検証することで、本開発前に製品やサービスの完成度をより高められます。

検証精度を高める解像度の高いプロトタイプ

PoC の検証項目とは何か、その目的や手法についてお伝えしてきました。少しでも、あなたのビジネスのお役に立てましたら幸いです。

スパイスファクトリーが行ったPoC支援では、クライアント企業様との事前打ち合わせで詳細をすり合わせたため、解像度の高いプロトタイプを開発できました。その結果、フィードバックはより具体的になり、検証の精度は大きく向上しました。

スパイスファクトリーでは PoC の実施から、検証完了後の本開発まで支援しております。新規サービスの開発やニーズ検証にお悩みがある方は、是非一度ください。
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