【2025年版】日本企業がDXで失敗する理由は？成功ポイントも解説

DX（デジタルトランスフォーメーション）に取り組む企業は増えていますが、思うように進まず導入フェーズで止まってしまう例が後を絶ちません。

特に日本ではシステムだけを先行導入し、現場の混乱や活用定着の失敗に直面するケースが目立ちます。

DXの失敗が事業継続を左右するリスクになることも少なくありません。「現場に浸透しない」「思ったような成果が出ない」「どこから見直せばよいか分からない」と悩む企業にとって、対応の遅れは深刻な課題です。

本記事では、「FastDX」という独自のアプローチで、スピードと実行性を両立したDX推進を提案するスパイスファクトリーが、DXが失敗に陥る理由とそこから脱却するための実践的な戦略を解説します。

DXの2025年の現状

社会全体のデジタル化は現在でも急速に進んでいます。スマートフォンの普及、オンラインサービスの浸透、キャッシュレス決済や宅配インフラの高度化など、消費者の“当たり前”はすでに大きく変化しています。

一方、企業の業務やサービス提供の現場では、いまだに紙やExcelベースの手作業が残り、顧客接点や業務プロセスのデジタル化が追いついていないケースが少なくありません。このギャップが、顧客満足度の低下や人材流出、さらには競争力の低下につながっていきます。

多くの企業が「DX（デジタルトランスフォーメーション）」という言葉を掲げていますが、実際にはPoC（実証実験）や単発的なツール導入にとどまることも少なくなく、全社的な構造改革には至っていないことも多くあります。

こうした状況に対し、経済産業省は早くから「2025年の崖」として警鐘を鳴らしてきました。2018年に発表された「DXレポート」では、老朽化した基幹システムが刷新されないまま2025年を迎えると、年間で最大12兆円の経済損失が発生する可能性があると試算されています。

システムの老朽化・複雑化だけでなく、それを担う人材の高齢化や属人化も深刻です。また、昨今のAI技術の急速な進化や民主化により、ビジネスにおけるテクノロジーの活用と定着がより重要視されてきています。

DXの取り組みがうまくいっている企業はごくわずか

日本企業においては、デジタル化や業務効率化に取り組む企業は増えていますが、DXの本質である新たな製品・サービスの創出や企業文化・ビジネスモデルの変革にまで踏み込んでいる企業は多くありません。

IPAの「DX動向2025」によると、2024年時点で新規製品・サービスの創出と企業文化や組織マインドの変革においてすでに十分成果が出ていると回答した企業の割合は、日本・アメリカ・ドイツで大きく異なります。

	日本	アメリカ	ドイツ
新規製品・サービスの創出	4.1%	26.8%	19.1%
企業文化や組織マインドの根本的な改革	4.7%	27.4%	16.7%

日本において、DXの本質的な取り組みがうまくいっている企業は5％以下とごくわずかです。これらの理由として、日本ではコスト削減や効率化といった「守りのDX」への偏重や、全社的な変革ではなく部分最適に偏る傾向が多いと指摘されています。

DXの成功に欠かせない戦略の立案方法については、関連記事をあわせてご覧ください。

参考：IPA「DX動向2025」

関連記事：DX戦略の立て方とは？立案方法や成功のポイントを事例も交えて徹底的に解説！

DXが失敗する理由

DXに取り組む企業は増えていますが、なかなか思うような成果が出ていません。なぜDXは失敗してしまうのでしょうか。実はいくつかの共通点があります。

ここでは、「DX動向調査2025」を参考に、失敗の要因として挙げられることの多い5つのポイントを見ていきましょう。

経営陣のコミットメント不足

DXを推進するために欠かせないのが、経営層の明確な意思と継続的な関与です。しかし実際には、DXをIT部門や現場に任せきりにし、経営層が十分に関与していないケースが少なくありません。

DXに成功した企業は明確なビジョンを示すだけでなく、社内に浸透させるための行動指針まで示しています。現場任せの状態では、社内に根付かず形だけの取り組みで終わるリスクが高まります。

失敗を防ぐには、経営陣自らが方針を示し現場との対話が重要です。

DX化の目的が明確でない

DX推進が形だけで終わる背景には目的の不明確さがあります。社内で何を目指すのかが共有されていなければ、システムも施策も十分に活かせません。
IPAの調査でもDXの取り組みを業務効率化にとどめている企業が多く、価値創出やビジネスモデル変革には至っていないのが実情です。
DXを成功させるには、明確な目的を掲げ、組織全体で共通認識を持たなければなりません。

人材と資金不足

DXを進めるには、専門的なスキルを持つ人材の確保や継続的な投資が必要です。しかし、「DX動向調査2025」では52.7％の企業が「人材の確保・育成」を課題として挙げており、多くの企業が人材不足に悩んでいることがわかります。

社内にDXを推進できる人材がいなければITベンダー任せとなり、内製化や現場主導の改善が進みにくくなります。

DXは一度導入して終わりではなく、継続的な改善と見直しが必要です。中長期的にリソースを確保し、安定して推進できる体制づくりが求められます。

レガシーシステムが壁になっている

老朽化した基幹システムが足かせとなり、新たな仕組みやサービスの導入が進まないという声も少なくありません。とくに、長年使い続けたカスタマイズシステムを抱える企業は移行のハードルが高く、変革を後回しにしがちです。

レガシーシステムが複雑で全体像が把握できない場合や属人化していて誰も手をつけられない状況などが、DXを阻む要素となります。

刷新にあたっては、現場からの反発や一時的な業務停止というリスクが伴いますが、将来の成長や持続的な競争力のために乗り越えなければなりません。

データ活用ができていない

多くの業務がデジタル化される今、DXの要ともいえるのがデータ活用です。しかし、データを蓄積しても、分析や業務改善に活かせていない企業は少なくありません。

各部門でデータが分断されていたりリアルタイムでの活用が難しかったりと、基盤整備が追いついていない状況です。

DXで成功させるには、全社横断でデータ活用体制の構築が欠かせません。自治体のDX成功事例については、関連記事をあわせてご覧ください。

関連記事：自治体DXの事例紹介 成功につなげるポイントとは？

DX失敗から成功に導くポイント

DXが失敗に終わる企業が多い一方で、確実に成果を出している企業も存在します。両者を分けているのは、人材と資金力の差が大きいといわれていますがそれだけではありません。DXを進めるうえでの考え方や進め方にも、大きな違いがあります。

ここでは、DXを成功に導くための実践的なポイントを8つ紹介します。

アジャイルを採用する

DXを成功させるには試行錯誤が欠かせません。柔軟に改善を進めるためには、従来のウォーターフォール型ではなく小さく試しながら素早く見直すアジャイル開発が効果的です。

フィードバックをすばやく反映できるので、現場の意見や課題を取り入れやすくなります。

関連記事：アジャイル開発がこれからのDX推進に必要な理由とは？活用するメリット・デメリットを解説

顧客視点の強化

システムや仕組みの導入が目的化してしまうと、期待した効果にはつながりません。社内の業務効率化だけに目を向けるのではなく、顧客にどんな価値を届けられるかという視点が求められます。

サービスやプロダクトが実際にユーザーにどう使われ、どのような課題を解決しているのか見極めましょう。常に顧客視点で評価し改善を重ねていくと、本質的な価値を提供できます。

経営層がコミットする

DXを全社的に推進するには、経営層の積極的な関与が欠かせません。現場任せではなく、トップが方向性を示し具体的な指示を出すことで組織全体の動きが加速します。

さらに、経営層と現場が対話を重ね、課題や進捗を共有しながら進めることもDXを組織全体に根付かせるうえで重要です。

DXのビジョンをしっかり持つ

DXは単なるIT導入ではなく、企業の在り方そのものを見直すための取り組みです。実現するには、目先の業務改善にとどまらず、中長期的なビジョンが求められます。

企業の方向性やDXで実現すべき目的を明確にすると、現場の判断や行動にも一貫性が生まれます。

KPIの明確化

DXは具体的な成果や効果が見えにくいので、「結局どんな効果があったか分からない」と思われがちです。進捗や効果を客観的に把握するには、KPIの設定が欠かせません。

業務効率の向上、顧客満足度の改善、新たな事業の創出など、目的に応じた評価軸を定めておくと現状とのギャップが把握しやすくなります。設定したKPIは定期的に見直し、必要に応じて現場へフィードバックしましょう。

人材育成

DXを定着させるにはツールだけでなく、活用できる人材が欠かせません。専門性の高い領域や初期段階では、外部に依頼する方法もあります。しかし、現場ごとの課題に即した迅速な対応や社内文化の反映、継続的な運用には、自社での人材育成が大きな効果を発揮します。

ITスキルに加えて課題を見つけ改善する力や部門間の連携など、DX推進に必要なスキルを身につけた人材を育成しましょう。人材育成によってDXのノウハウを社内に蓄積できる点も大きなメリットです。

データ活用

DXは業務改善にとどまるものではありません。その本質は、蓄積されたデータを活かした新たな価値の創出や企業文化の根本的な変革です。しかし、多くの企業でデータが活用されず埋もれたままになっています。特に、部門間同士でデータをやりとりする仕組みが整備されていないため、活用が進まないケースも目立ちます。

データを最大限に活用するには、一元管理やリアルタイム性の確保に加え、部門をまたいだ利活用体制の構築が欠かせません。また、蓄積されたデータを分析・活用するには、データアナリストやデータサイエンティストなどの専門人材も求められます。

AI・生成AIの導入

近年注目を集めている生成AI技術の導入も、DX推進につながります。業務の自動化や分析の高度化、顧客対応の効率化など、さまざまな場面で活用可能です。

AI技術の活用には、セキュリティ対策に加えルールや運用体制の整備が必要です。意図した成果を得るには、明確なゴールを設定し検証しながら段階的に進めていきましょう。

DXを新規事業に取り入れる方法については、関連記事も参考にしてください。

関連記事：DXを新規事業に取り入れるには？事例に学ぶコストをおさえて小さくはじめる方法

成果につながる DX 『FastDX®』とは

それでは、成果につながる DX を実現するためにはどのような考え方が必要なのでしょうか。当社では結論として、上述した DX の失敗原因を避けるために、できるだけ「開発しない・小さく作る」DX を目指すべきだと考えています。

最近では、多くの企業にとって共通的に必要となる仕組みは、SaaS などの形でサービスとして提供されるようになりました。たとえば、営業 DX やマーケティング DX を実現しようとした場合、SFA や MA などの利用が有効です。

これらは SaaS の形態でさまざまな製品が提供されており、手軽に利用することができます。

また、データ活用を見据えて自社に ERP を導入するケースにおいても、すでに大企業向け・中小企業向け含めて、さまざまな製品が SaaS の形で提供されています。

このように、DX の活動を実施していくうえで必要となる仕組みの多くは、すでに存在するものが利用できます。これらを組み合わせ最大限活用することが、効率的な DX 実現につながります。

そして近年では、生成AI（ChatGPTやClaude、GeminiなどのLLM）を組み合わせることで、SaaSだけでは難しかった“人に依存した判断・思考業務”にもデジタル変革の波が広がり始めています。また、SaaSそのものにAI機能が導入されているケースも少なくありません。

当社では、このように SaaS や CMS など既存の最新プラットフォームを最大限活用した開発を行うことで、素早いデジタル変革を実現する手法をFastDX® と定義しています。（FastDX® はスパイスファクトリー株式会社の商標登録です。）

FastDXのユースケース

まずは「FastDX」で具体的にはどんなことができるのか、イメージを深めていただくためにユースケースをご紹介します。

HubSpot × Shopify × LINE

たとえば、Hubspot×Shopify×LINEミニアプリによる OMO（Online Merges with Offline）実現もその一つです。

HubSpot の CRM・MA 機能から得られる顧客データや、Shopify で構築した EC や ShopifyPOS から得られる購買データ、LINEミニアプリの会員証データなどを活用します。

Shopify で構築した EC 上の顧客の購買情報を CRMツールである HubSpot と連携します。これにより、EC上での購買データや会員情報を HubSpot で管理できるようになり、そのデータに基づいて条件を決めてメール等でパーソナルなオファーをしたり、MA の機能でそれらの送信を自動化することが可能になります。

さらに、HubSpot と LINE を連携することでよりできることが広がります。メール同様のキャンペーン連絡やオファーを顧客の LINE に送ることが可能になることはもちろん、LINEミニアプリで会員証機能などを使えば、リアル店舗での購買データも HubSpot CRM に統合することができます。

リアル店舗も含めた顧客の行動データに合わせた1to1のメッセージやオファーを、LINE やメールを使って自動化するような仕組みを構築することで、OMO の実現が可能となります。

ETLツール × Data Portal・BigQuery

HubSpot などの CRM情報や Shopify 等で構築した ECサイトの購買データ、LINEミニアプリで取得できる顧客の行動やコミュニケーションデータは、Google Data Portal および BigQuery を利用して統合・可視化が可能です。

ETLツールにより各ツールから BigQuery にデータを集約し、Data Portal でグラフ化や集計などを行って可視化します。

以上のように、FastDX では複数のツールを連携させることによって、それぞれのツールで得られる顧客の情報を統合して活用できます。

さらに統合したデータを分析することで事業やプロダクトの課題を把握したり、顧客により良い体験を提供するために必要な情報を得ることが可能になります。

FastDXの効果

FastDX の実践によりどのような効果が得られるのでしょうか。上述した「主な DX の失敗原因」を踏まえて解説します。

スクラッチ開発と比較して低コスト

とくにスクラッチで開発を行う場合、システムのコストは高くなりやすいといえます。FastDX の考え方に基づき、SaaS をはじめとした既存プラットフォームを利用することで、コストを低く抑えて DX の取り組みを進めることができます。

スクラッチでのシステム開発には時間と人手が必要ですが、FastDX により開発を最小化し期間を短縮することで、社内リソースが開発に拘束される期間も短くなり、プロジェクト推進に必要な業務負担も減らせます。

攻めのDXへのリソース投下

上述のように、FastDX はスクラッチ開発に比べてコストやリソースが少なく済むことが期待できます。結果として、開発や施策の実行スピードの上昇にも寄与します。

節約できたリソースやコスト、時間は、顧客体験の向上や新たなビジネス的な価値を生みだす「攻めのDX」の取り組みに投資できるようになります。

可能な限り多くPDCAサイクルを回し、サービスアイデアや施策の検証と改善を行えるかどうかが「攻めのDX」、ひいては企業の DX そのものの成否を分けるでしょう。

人材の流動的な活用と育成

FastDX は多くの企業が抱えるIT人材の不足に対しても効果的なソリューションになり得ます。FastDX で活用する SaaS ツールの多くはプログラミング等が不要なノーコード、または簡易な知識があれば使用可能なローコードのツールです。

システムの関係性やデータの扱い、各ツールの仕様や操作方法などの理解は必要ですが、プログラミングなどの専門知識やスキルは最小限で利用できる場合も多いでしょう。つまり、エンジニアの関与を少なくでき、マーケターや営業担当など、ビジネスサイドの社員でもプロジェクトを推進できる余地が大きくなります。

ビジネスサイドの社員でも運用が可能となれば、プロジェクトの参画メンバーの候補は大きく広がるでしょう。一方で、最小限とはいえ IT の専門知識に触れたり学んだりする機会も発生するため、FastDX プロジェクトを自社におけるデジタル人材の育成機会と捉えて活用することも考えられます。

失敗の影響を最小化

FastDX により、仮に取り組みに失敗したときにも影響を最小化できます。

SaaS などのツールでは月額料金など利用料の形で課金されることが一般的です。よって、スクラッチ開発と比較して初期コストが抑えられます。契約を開始すればすぐに多くの機能が使えるようになるため、取り組み実施までのスピードについてもスクラッチ開発より速くなる傾向があります。また、取り組みの中断も行いやすいというメリットも得ることができるでしょう。

上記の特徴は、仮に取り組みに失敗してしまったときの早期撤退を可能にします。初期コストを抑え、PoC 等の検証をスピーディーに行えることで、失敗のリスクを軽減できます。
リスクが小さくなることで、失敗を許容するハードルも下がります。社内における失敗を許容する文化の醸成を行いやすくすることが期待できます。

ベンダーへ依存しない取り組み

FastDX の手法により、各 SaaS プラットフォームを最大限活用することで、結果として特定のベンダーへの依存度は下がります。

基本的に、各種プラットフォームの活用にあたっては初期設定やデータ登録などの作業が中心です。機能カスタマイズも最低限に抑えることで、できるだけ開発しないようにします。

これにより、将来的なシステムのブラックボックス化やベンダーロックインを避けつつ、取り組みのスピード感向上や柔軟な対応につながります。

FastDXの実現に必要な要素

スパイスファクトリーでは、2021年より FastDX Division を設立し、FastDX の取り組みを進めてきました。この章では当社が考える FastDX でのプロジェクト成功に必要な要素をご紹介します。

アジャイル型のプロジェクト進行への理解と心構え

当社では、SaaSツールの活用だけではなくスクラッチ開発でも多数の実績があります。最初から大規模なシステムは作らずに、プロトタイプや MVP を活用してスモールに仮説の立案と検証を実施しながら進めていく「アジャイル開発」のプロジェクトを得意としており、この知見やマインドが FastDX の取り組みにも重要であると考えます。

本記事でご紹介してきたように、DX推進で成功をおさめている企業には「失敗を恐れない・許容する」文化が根底に必要です。表面的な取り組みだけではなく、実際に失敗しても、めげずに次の仮説検証に取り掛かる本質的な取り組み姿勢が求められます。

そのため当社では、クライアントと伴走してプロジェクトを進めることで、アジャイルな価値観やプロジェクト運営の方法をクライアント企業様にインストールすることも重視しています。

最新のプラットフォームに精通

当然ではありますが、FastDX 実現のために使用する最新のプラットフォームに精通していることも重要です。実現したいことや、仮説の実証に必要な最適なツールの選択肢を考える必要があります。

各種プラットフォームの導入にあたっては、業務やビジネスに最大限活用できるように、各サービスの特徴や効果的な使い方をおさえましょう。SaaSツールは日々アップデートされていきますので、これまでできなかったことが機能追加で急にできるようになったり、設定が容易になったりといったことも多く発生します。

また、FastDX の実現には使用するツール同士を連携させる必要があることも頻発します。既存機能として他ツールとの連携が容易になっている製品もありますが、そうでない場合は API による連携をする必要があり、API 連携を構築できる人材がいることも重要です。

社内に使用する各ツールや連携に詳しい人がいれば問題ないですが、すでに述べているように IT 人材の不足は多くの企業が抱える課題です。社内にいない場合はツールの運営元から最新の情報を得たり、当社のような複数のツールに精通している企業のサポートを受けることで、短期的にカバーをし、中期的に人材を育成し、社内に知見を貯めていくのも一つの方法です。

UI/UX・マーケティングなどIT以外の観点

FastDX がいかに有用であったとしても、ツールや仕組みを導入しただけでは DX が上手くいかないことはみなさんも同意いただけるのではないでしょうか。ビジネスの成功の鍵を握るのは、ITスキルやツールの理解だけではないからです。
そもそも、提供しようとしているサービスや商品が顧客にとって魅力的でなくてはどんなシステムも宝の持ち腐れです。

顧客が本当に価値を感じるものを検証するには UX（User Experience）リサーチやマーケティングリサーチのノウハウがあると優位ですし、実際に魅力を感じてもらうにはデザインやブランディングなどの要素も大きな影響を与えます。
MA や CRM を適切に使って価値を顧客に伝えるためには、マーケティングや営業の知見も必要です。

• 「失敗を恐れない」アジャイルなメンタリティ
• ITツールに関する知見やスキル
• ビジネスや顧客に対する解像度の高さ

上記が DX プロジェクトの成功には必要な要素だと考えています。

関連記事：UIとUXの違いとは？顧客体験が変わる設計と成功事例

DXの失敗要因を理解して成功確率を上げる選択をしよう

今回は、DX が失敗する原因を踏まえつつ、それらを解消することができる FastDX という考え方を紹介しました。

DX の取り組みを開始したものの、うまく成果につながらず失敗してしまった企業は多いのではないでしょうか。一方で、DX の実現は急務であり、今後もその重要性は変わりません。次こそ DX に成功したいと考えている企業において、FastDX は有効な選択肢であると自負しています。

FastDX による DX について、もう少し詳しく知りたい場合は無料で相談を受け付けております。DX の推進に悩まれている方は、ぜひください。