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AppSheetとは?できることや活用例、料金までやさしく解説

AppSheetとは?できることや活用例、料金までやさしく解説

IT人材の不足や DX推進の潮流において、システム開発を社内のリソースで行う内製化の取り組みが注目されています。一方で、エンジニアリソースの確保の困難さなど内製化は簡単な取り組みではなく、一足飛びには難しいものでもあります。
このような課題がある中、内製化を実現する手法の一つとして、AppSheet を活用することが考えられます。ノーコード開発を実現する AppSheet により、これまで費用対効果の面やリソースの面などでシステム化が難しかった領域も含め、自社での開発を実現することができるでしょう。
この記事では、AppSheet の概要や特徴、活用例、料金などを紹介します。

AppSheetとは?

AppSheet とは、Google Cloud のサービスの1つとして提供される、ノーコードでアプリを開発できるプラットフォームです。
ノーコードとは、プログラミングを行うことなく、画面上で各種設定や UI/UXデザインを実施することでアプリを開発する手法のことです。非エンジニアでもアプリを開発することができることもあり、IT人材不足が続く昨今においてノーコード開発の注目度は高まっています。

AppSheetの特徴

プログラミングをせずにアプリを開発

AppSheet を利用することで、画面上での設定や簡単な関数などの記載によりアプリを構築することができます。
自社でアプリ開発を行うメリットの一つは、スピード感です。従来、社外ベンダーに依頼して開発を行っていた場合は、見積や契約、発注手続きなどに時間がかかっていました。一方で、AppSheet により自分で開発や修正を行うことができれば、実際に手を動かす時間のみで対応が可能となります。
また、IT人材が不足する状況において、非エンジニアでもアプリ開発を行うことができる点は大きなメリットといえるでしょう。

Google Workspaceの機能を活用した開発を実現

AppSheet でのアプリ開発にあたっては、Google Workspace のスプレッドシートをはじめとして、業務で利用しているデータをそのまま利用することができます。また、Gmail との連携も可能です。dynamic email という仕組みを使うと、Gmail 画面上に AppSheet で作成したアプリを表示し、Gmail上で操作することができます。業務を Google Workspace で実施している企業であれば、とくにそのメリットを生かすことができるでしょう。
なお、AppSheet では Google関連サービスだけではなく、Microsoft Office の各種サービスや Dropbox、Salesforce などのサービスと連携し、データを利用することもできます。

Automationによる作業効率化も可能

AppSheet には、Automation としていわゆる RPA (Robotic Process Automation)機能が備わっています。Automation を利用することで、日常的に実施している定型作業を自動化できます。
たとえば、毎日何十件もスプレッドシートからドキュメントへ転記を行っているのであれば、Automation の利用が便利です。このような定型かつ繰り返しの多い作業は、自動化により業務効率を大きく上げることができます。

ノーコード・ローコード開発が有効な場面


AppSheet をはじめとして、近年ノーコード開発 および 最小限のプログラミングでアプリを開発できるローコード開発に注目が集まっています。この背景として、DX推進に伴い内製化を進める企業が増えている点が挙げられます。経済産業省「DXレポート2※」でも指摘されているとおり、DX の進展においては内製化を進めることが重要です。

一方で、これまで自社開発を行ってこなかった企業においては、一足飛びに大規模な開発を行うことは難しい状況にあります。そこで活用を検討したいのが、比較的スキルを必要せずにアプリ開発を行えるノーコード・ローコード開発という手法です。
ノーコード・ローコードでの開発は、自社の基幹システムのように大規模開発を行う際には向かないものの、これまで投資対効果が合わなかったような比較的小規模の業務領域をカバーする選択肢として有効です。近年では、ノーコード・ローコード開発を実現できるプラットフォームとして、AppSheet のようにクラウド上で簡単に利用できる aPaaS (アプリケーションPaaS)が提供されています。これらを活用することで、手軽に開発を行うことができるようになりました。

※参考①:経済産業省『DXレポート2』(中間取りまとめ)
※参考②:進むシステムの内製化 メリットや難しさを踏まえどう取り組むべきか

AppSheetで開発できるアプリの例


以下では、具体的なイメージを持ちやすくなるように、AppSheet で開発できる主なアプリの例を紹介します。

案件管理アプリ

営業活動やカスタマーサポートなど、案件の管理はさまざまな場面で必要です。
世の中には Hubspot をはじめとしてさまざまなツールが用意されているものの、規模が大きくない組織・チームにおいてはスプレッドシートで案件を管理しているケースも多いのではないでしょうか。
AppSheet を利用することで、コストをかけることなく案件管理を実現することができます。スプレッドシートに登録されているデータを AppSheet で作成したアプリ上で表示しつつ、重要度や進捗状況で部員類したり、担当者のアサイン状況を把握したりすることができます。
案件の登録フォームを作成すれば、スプレッドシートを操作せずとも案件の追加が可能となります。担当者がフォーム上で必要事項を入力するようにすれば、必要事項の入力漏れチェックもできます。また、Looker Studio などの BIツールと連携すれば、データ分析や高度なグラフ作成まで行うことも可能です。

工数管理アプリ

稼動状況を把握するために行う工数管理ですが、入力の面倒さから挫折してしまうケースも多いでしょう。
そのような場合には、アプリ化することで入力効率を上げることができます。
アプリ上で入力フォームを作成することで、プロジェクトと稼働時間を選択するだけで工数登録ができるようになります。これにより、面倒な工数入力を最小限の労力で行えるようにできます。Automation も併用し、入力がないメンバーに対してメールなどでリマインダを送ることもできるでしょう。
登録された工数管理は、スプレッドシートとして出力することもできますし、アプリ内でグラフ化などを行うこともできます。

申込書の読み取り自動化

申込書を受領した際に、それをスプレッドシートに手で入力しているというケースは多いのではないでしょうか。
Automation により、これらの作業もコストをかけず効率化できます。
あらかじめ様式を定めた申込書を読み込ませることで、スプレッドシートにまとめる処理を自動化。その後の集計や可視化、受領メール連絡などを Automation で自動化することもできます。

AppSheetによるアプリ開発の流れ


以下では、AppSheet によるアプリ開発フローを具体的に紹介します。今回は、部署内での経費申請・承認を行うワークフローアプリを開発します。

アプリの作成

アプリを作成したい場合、AppSheet にログイン後に Createボタンを押下し、App → Blank App を選択します。

アプリの名称とカテゴリを設定すると、アプリの作成が開始されます。今回は「部署内経費申請」という名称のアプリを作成します。

処理が完了すると、画面が遷移します。サンプルとしてタスク管理機能を持ったアプリが自動的に作成されます。

申請書の項目設定

続いて、デフォルトで生成されるテーブルを変更して、ワークフローを実現するために必要なデータを扱えるようにします。
左カラムの「Data」を選択後、デフォルトで作成された「Table 1」を選択すると、現在のデータ項目が表示されます。ここで「View data source」ボタンを押下すると、データ項目の編集を行うことができます。

既存のテーブルを修正し、「経費申請テーブル」として日付、申請者名、用途、摘要などワークフローに必要なデータを登録します。

AppSheet では、数値やテキスト、日付、リストなどさまざまなデータ形式から選択してテーブルを作成できます。たとえば、経費申請の「用途」の項目において、「物品購入」「セミナー参加費」「その他」という3つから選択させたい場合は「Enum型」を利用します。また、申請や承認のステータス管理を行う場合は、「Yes/No型」を利用するとフラグ管理ができます。

今回は、以下の図のとおり「経費申請テーブル」として各データ項目を設定しました。

テーブルを変更すると、自動的にアプリ画面も変化します。たとえばEnum型を利用した「用途」の項目については、画面上ではリストから選択できるようになります。

物品テーブル・ユーザーテーブルの作成

次に、複数のテーブルを結合して利用できるようにします。今回は、購入品目を設定する「物品テーブル」を作成します。
テーブルを追加したい場合、同様に左カラムから「Data」を選択後「Add new Data(プラスボタン)」から行います。以下のとおり、テーブル名称などを設定したうえで、「物品名」や「金額」などのデータ項目を設定していきます。


続いて、最初に作成した「経費申請テーブル」と物品テーブルを結合します。物品テーブルに Reference型の項目を追加し、参照先を経費申請テーブルとすることで、両者を紐づけられます。

関連付けを行うことで、アプリ画面にも反映されます。最初に作成した申請画面上で物品を登録したい場合、新たに追加された Addボタンを押すことで登録できます。これにより、複数の物品を一つの申請書に追加できるようになりました。

ユーザーテーブルの作成

申請や承認の状況を管理できるようになりましたが、現在では誰でも申請を承認できる状態となっています。そこで、次に承認権限者の管理を行うための「ユーザーテーブル」を作成します。
同様にテーブルを作成の上、名前、メールアドレスに加えて、このユーザーが承認者(=部長かどうか)を設定できるようにします。

申請・承認ボタンの作成

次に、申請・承認ボタンを作成します。処理の設定は左カラムの「Actions」より行います。
「経費申請」の「Add Action(プラスボタン)」を押下すると、新しいアクションを登録できます。

アクション名称を「申請をする」としつつ、アクションとして「Data:set the values of some columns in this row」を選択。set these columns において「申請されたか」を対象とすれば、承認ボタンを押すことで「申請されたか」のフラグがYesとなります。

同様に、承認ボタンを作成し、ボタンを押すことで「承認したか」フラグを Yes とできるようにします。画面側にも「申請をする」ボタンと「承認をする」ボタンが表示されました。

承認できる条件を限定する

最後に、承認できる権限者を限定すれば、アプリは完成です。承認権限を持つユーザー(=部長)のみに承認ボタンが表示されるように修正します。
「承認をする」アクションの「Behavior/Only if this condition is true」の欄を選択します。

ログインしているユーザーのメールアドレスを基に、ユーザーテーブルを参照して部長権限があるかをチェックします。以下のコードを入力することで、権限のチェックを行えるようにします。

これにより、権限がないユーザーには承認ボタンが表示されないようになりました。

同様に、条件を設定することで「申請済みでないものは承認ボタンを表示させない」「承認済みのものは承認ボタンを表示させない」といった制御も可能です。

アプリの共有

作成したアプリは、Shareボタンから共有することで他の人にアプリを使ってもらうことができます。

このように、AppSheet では画面上での設定や条件入力などを行うことで、簡単にアプリを構築することができます。

AppSheetの価格


AppSheet にはさまざまなプランが用意されています。
まず、作成したアプリを他のユーザーへ公開しない限り、Appsheet は無料で利用できます。最大10ユーザーまでは、試験的に作成したアプリを共有することもできますので、小規模な利用においては無料プランでも問題ありません。
それ以上の利用を行う場合は、Starterプラン、Coreプラン、Enterprise Standardプラン、Enterprise Plusプランから選択することになります。各プランの主な違いは以下のとおりです。

  • Starterプラン:$5/ユーザー/月。基本的なアプリ開発と自動化が可能。
  • Coreプラン:$10/ユーザー/月。NFCの利用やセキュリティ管理など高度な機能や、メールでのサポートが追加。
  • Enterprise Standardプラン:都度見積。機械学習や外部API の利用なども可能に。
  • Enterprise Plusプラン:都度見積。ガバナンスなどすべての機能が利用可能。

詳細については、以下の価格表もご参照ください。

※参考:Appsheet「Start building and testing apps」

Appsheetで自社開発実現


この記事では、ノーコード開発を実現する AppSheet について、その概要や特徴、活用例などをご紹介しました。比較的小規模のアプリであれば、AppSheet を活用することで低コスト・ハイスピードに開発を実現することができます。業務の効率化はもちろんのこと、新規事業開発やPoC におけるプロトタイピングなどにも活用できるでしょう。
スパイスファクトリーでは、PoC におけるプロトタイピング構築や UXリサーチなどの支援を行っています。AppSheet を利用すべきか、開発を行うべきか悩まれている方や、デザイン面も含めた支援が必要である方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。

当社の プロトタイプ開発支援サービスについては以下のページをご確認ください。

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